目次
はじめに
「もう役職を降りたいけれど、自分から希望を伝えることはできるのだろうか」
「役職を外してほしいと言ったら、評価が下がったり退職を勧められたりしないだろうか」と不安に感じていませんか。
責任の重さや長時間労働、部下のマネジメントに追われる毎日が続き、「このままでは心身が持たない」と感じていても、役職を自ら降りることには大きな迷いがありますよね。
この記事では、自ら役職を降りることができるケースや考えられる影響、後悔しないための判断ポイント、会社へ伝える際に押さえておきたい点まで順を追って説明していきます。
自ら役職を降りることはできる？
役職を自ら降りることは可能ですが、自分の判断だけですぐに決められるわけではありません。
一般的には、上司や人事へ役職を外れたい理由を伝え、その内容をもとに会社が業務体制や後任の配置、人事制度などを踏まえて判断します。
そのため、希望を伝えたからといって、すぐに役職を外れられるとは限りません。
引き継ぎや異動のタイミングに合わせて、数週間から数か月後に変更となるケースもあります。
一方で、会社に役職辞退の制度がある場合や、健康上の理由、家庭の事情などを考慮して希望が受け入れられることもあります。
役職を降りること自体は可能ですが、最終的には会社と話し合いながら決まるケースが一般的です。
自ら役職を降りたいと考える主な理由
役職を降りたいと考える背景は人それぞれですが、共通しているのは、現在の働き方を続けることに負担や限界を感じている点です。
ここでは、自ら役職を降りたいと考える人によく見られる理由について、順番に見ていきます。
責任やプレッシャーが大きい
責任やプレッシャーの大きさから、役職を降りたいと考える人は少なくありません。
管理職になると、自分の仕事だけでなく、部下の評価や育成、部署全体の目標達成、トラブル対応など、多くの判断を任されるようになります。
成果が出なければ部署全体の責任を負う場面もあるため、精神的な負担が積み重なり、「役職を外れて少し肩の荷を下ろしたい」と感じる人もいます。
人間関係に疲れた
人間関係の負担から、役職を降りたいと考える人もいます。
管理職は部下への指導や評価、上司への報告、他部署との調整など、さまざまな立場の人と関わる機会が増えます。
板挟みになる場面も少なくないため、気を遣う状態が続くと、「役職を外れて人間関係の負担を減らしたい」と感じるようになることがあります。
仕事と私生活を両立したい
仕事と私生活のバランスを見直したいことから、役職を降りたいと考える人もいます。
管理職は会議や部下対応、緊急時の判断などで勤務時間が長くなりやすく、終業後や休日に対応を求められる場合もあります。
その結果、家族との時間や育児、介護、自分の休養時間を確保しにくくなり、働き方を見直したいと考えるようになるのです。
心身の負担を減らしたい
心身への負担を軽くしたいことも、役職を降りたいと考える理由の一つです。
管理職は日々の業務に加え、部下の相談対応や目標管理、突発的な問題への対応など、緊張感のある状態が続きやすい立場です。
疲労感が抜けなかったり睡眠不足が続いたりすると、無理を続けるよりも役職を離れ、心身の負担を減らしながら働きたいと考える人も少なくありません。
自ら役職を降りるとどうなる？
まず確認しておきたいのは、役職を降りると働き方だけでなく、給与や人事評価、担当業務にも変化が生じる可能性があることです。
判断したあとに後悔しないためにも、役職を外れた場合に起こりやすい変化を項目ごとに確認していきましょう。
給与や手当への影響
役職を降りると、給与や手当が変わる可能性があります。
管理職手当や役職手当が支給されている会社では、役職を外れた時点で手当の対象外になることがあるためです。また、基本給が役職等級と連動している会社では、等級の変更によって月給や賞与に影響する場合もあります。
後悔しないためにも、役職を降りる前に給与や各種手当がどのように変わるのかを確認しておきましょう。
評価への影響
役職を降りることで、人事評価の基準が変わる場合があります。
会社によっては、管理職から一般社員へ評価区分や等級が変わり、昇給や賞与の評価基準も切り替わるためです。一方で、役職を降りたことだけを理由に評価が下がるとは限らず、その後の仕事ぶりや実績を重視する会社もあります。
あらかじめ評価制度がどのように変わるのかを確認しておくと安心です。
業務負担の変化
役職を降りると、担当する業務や責任の範囲が変わることがあります。
部下の評価や育成、部署全体の目標管理、意思決定などの管理業務から外れ、担当業務を中心に働くケースも少なくありません。一方で、人員配置や会社の状況によっては、仕事内容が大きく変わらない場合もあります。
役職を降りた後にどのような業務を担当するのか、事前に確認しておくことが大切です。
実際に自ら役職を降りた人の声
役職を降りたあとの感じ方は人によって異なり、「決断してよかった」と感じる人もいれば、「想像以上に影響が大きかった」と振り返る人もいます。
ここでは、自ら役職を降りた人によく見られる声をもとに、決断後の変化を見ていきましょう。
気持ちが楽になった
役職を降りたことで、「気持ちが楽になった」と感じる人は少なくありません。
部下の評価や部署全体の成果に対する責任から離れ、日々の判断や緊急対応が減ったことで、精神的な負担が軽くなったためです。
また、自分の担当業務に集中しやすくなり、以前より落ち着いて働けるようになったと感じる人もいます。
収入減を後悔した
一方で、収入が減ったことを後悔したという人もいます。
役職手当がなくなったり賞与額が変わったりしたことで、毎月の生活費や将来の貯蓄計画に影響が出る場合があるためです。
精神的な負担は軽くなっても、給与への影響を十分に想定しておらず、「事前によく確認しておけばよかった」と感じるケースもあります。
働き方に満足している
役職を降りた後の働き方に満足している人もいます。
管理職としての責任や会議、部下対応から離れ、自分の担当業務に集中できるようになったためです。
収入よりも仕事と私生活のバランスや精神的なゆとりを重視していた人ほど、役職を降りた選択に納得し、無理のない働き方を続けられているようです。
自ら役職を降りる前に確認したいこと
役職を降りるかどうかを判断する前に、事前に確認しておきたい点があります。
制度や待遇、役職を外れたあとの仕事内容を把握しておくことで、想定外の不利益や認識のずれを防ぎやすくなります。
ここでは、確認しておきたいポイントを順番に解説します。
会社に制度があるか
役職を降りる前に、会社に希望による降任制度があるかを確認しておきましょう。
会社によっては就業規則や人事制度で制度が設けられている一方で、本人の申し出だけでは認められない場合もあります。
後から戸惑わないためにも、人事部や就業規則を通じて、事前に確認しておくことが大切です。
給与や待遇はどう変わるか
役職を降りる前には、給与や待遇がどのように変わるのかも確認しておきたいポイントです。
役職手当がなくなったり、等級の変更によって月給や賞与、昇給の基準が変わったりする場合があります。
また、福利厚生や管理職向けの制度が利用できなくなる会社もあるため、事前に条件を確認したうえで判断すると安心です。
降りた後の仕事内容はどうなるか
役職を降りた後の仕事内容も、あらかじめ確認しておくことが大切です。
会社によっては管理業務から外れて担当業務が中心になる一方で、役職だけが変わり、仕事内容はほとんど変わらない場合もあります。
役職を降りた後の業務内容や担当範囲を確認しておくことで、働き方とのギャップを減らしやすくなります。
まとめ
自ら役職を降りたいと考えることは、決して珍しいことではありません。
責任やプレッシャー、人間関係、仕事と私生活のバランスなど、さまざまな理由から働き方を見直したいと感じる人も少なくありません。
一方で、役職を降りることで給与や待遇、仕事内容が変わる可能性もあるため、気持ちだけで判断するのではなく、会社の制度や条件を事前に確認しておくことが大切です。
大切なのは、「役職を続けること」だけが正しい選択だと考えないことです。
今の自分にとって無理のない働き方は何かを整理し、会社とも十分に話し合いながら、納得できる選択につなげていきましょう。