目次
はじめに
「入社日はいつから来られますか」「できるだけ早く来てほしいと言われたけれど、今の状況で答えていいのか分からない」──転職活動を進める中で、こんな迷いを感じる人は少なくありません。早く決めたほうがいいのか、正直にまだ分からないと伝えていいのか、考え始めると手が止まってしまう場面も出てきます。
入社時期は、スピード感だけで決めるものではありません。「今も働いているのか、すでに離職しているのか」「退職日がはっきり決まっているか」「会社側の受け入れ準備が整うタイミングはいつか」この3つを順に整理することで、無理のない伝え方が見えてきます。
まだ退職手続きが終わっていない段階で、最短日を無理に答える必要はありません。今の自分の状況を一つずつ確認していけば、どの時点で入社時期を決めればよいのかが自然と整理されていきます。
転職で新しい会社への入社時期はいつにするのが正解？
入社時期は、「いまの会社をいつ退職できるか」と「新しい会社がいつ受け入れられるか」を考えて、その間に入る日付で決めます。面接で入社日を聞かれたら、在職中か離職中かを伝えたうえで「最短でいつから動けるか」を具体的な日付（または○月上旬など）で答えます。
内定後にすり合わせる場面では、退職日が確定していないなら確定してから日付を固定し、求人票の開始月と自分の都合がずれる場合は、先に無理のない開始日を出して調整します。日付を出すときに迷ったら、まず退職日と引継ぎの予定を確認し、通勤開始に必要な準備（引っ越し・有給消化・手続き）にかかる日数を見積もってから入社日を置くと、手が止まりにくくなります。
在職中なら「退職手続きが終わる1〜2ヶ月後」を入社時期の基準にする
在職中で転職する場合は、「退職手続きが終わる時期」から逆算して、入社日を1〜2ヶ月後に置くのが安全です。まず、退職意思を伝える予定日と、会社が求める最終出勤日（引き継ぎ完了の目安）をカレンダーに書き込みます。就業規則に「退職は1ヶ月前申告」と書かれているなら、その日数ぶん前に退職意思を伝える日を固定します。
引き継ぎに2週間程度かかる仕事なら、面接では「最短で○月○日、確実なのは○月○日」と余裕のある日付を先に伝えておくと、後からズレにくくなります。最後に、退職届の提出→最終出勤→有給消化→退職日→書類受け取り→入社を紙に並べて書き、すべての日付がつながることを確認してから入社日を決めてください。
離職中なら「最短で入社できる具体的な日付」をそのまま伝える
離職中の場合は、「最短で入社できる日」を先に1日決めて、その日付をそのまま伝えるのが一番スムーズです。まず、入社前に必要になりやすい書類提出・雇用契約の手続き・健康診断にかかる日数を、手元の予定に当てはめて数えます（たとえば「書類準備に2日」「健診予約〜受診で1週間」など）。
そのうえで、面接では「来週からできます」ではなく「○月○日（月）から勤務可能です」とカレンダー上の具体的な日付で言い切ります。引っ越しや通勤ルートの変更がある人は、荷造り・役所手続き・定期券の購入などに必要な日も先に入れて、準備が終わった翌日を入社可能日にします。最後に、カレンダーを見ながら「この日は確実に動ける」と言える日だけを候補に残し、最短日を一つに絞って伝えてください。
「未定」や「できるだけ早く」という曖昧な入社時期を答えてはいけません
入社時期を聞かれたときに、「できるだけ早く」「未定です」だけで終わらせてはいけません。その返し方だと、日付が決まらないまま話だけが進み、後から調整が増えます。面接官は、採用枠や配属日を決めるために「いつから来られるか」を確認しているので、幅のある言い方は材料になりにくいからです。
最短の入社日をその場で言い切れない場合でも、候補を区切って出してください。たとえば、
- 「3月第2週（3/10週）から入社可能です」
- 「4月1日入社か、遅くても4月15日までには入社できます」
のように、週単位・月単位・2つの日付の形にすると調整が進みます。
それでも自分で決めきれない場合は、入社日を濁すのではなく、先に退職予定日（または手続きが終わる予定日）を伝えます。たとえば「退職日は3月31日予定なので、入社は4月上旬で調整したいです」のように言えば、相手も日程を組みやすくなります。
在職中の場合は新しい会社への入社時期はどう決めればいい？
在職中の入社時期は、「今の会社をいつ辞められるか」を先に固めてから決めます。まず雇用契約や就業規則で、退職の申し出期限と有給の扱いを確認し、上司に退職の意思を伝える日を決めます。そのうえで、担当業務の引き継ぎに必要な日数を見積もり、最終出勤日を現実的な日付で置きます。
面接の時点で退職日が未確定なら、確定した日付を言い切らずに「引き継ぎに○週間必要なので、最短で○月○日（または○月上旬）を想定しています」と伝え、内定後に退職日が固まってから入社日を確定させます。引き継ぎの量が読めないまま無理に日付を約束すると後で調整が増えるため、未確定な部分は残したまま、出せる範囲の具体的な候補日だけを提示します。
就業規則と引き継ぎ期間を確認したうえで入社日を決める
在職中に入社日を決めるときは、先に就業規則の「退職申し出期限」と、現実に必要な引き継ぎ期間を確認してから日付を置きます。たとえば就業規則に「退職は1ヶ月前申告」とあるなら、まず退職意思を伝える予定日を決め、その1ヶ月後に退職日が来る前提でカレンダーに当てはめます。
次に、引き継ぎが必要な仕事は、区切りの都合で最終出勤日が金曜や月末になることが多いので、退職日と最終出勤日を同じ日にしないで予定を組みます。面接では「未定」と言わず、「退職手続きと引き継ぎで○週間見ています。入社は○月○日が最短です」の形で、週数と日付をセットで伝えてください。さらに、退職日がずれたときに慌てないように、入社日は1日だけに固定せず、「第一希望：○月○日／調整可能：その翌週の○月○日」のように、最初から調整用の日付も一つ添えておくと連絡の往復が減ります。
退職日が確定するまでは入社時期に幅を持たせて伝える
退職の了承がまだ出ていない段階では、入社日を1日単位で言い切らなくて大丈夫です。無理に確定日を出すより、区切りのある日付で候補を置いたほうが、現実の調整に合います。たとえば、面接では「未定です」ではなく、「退職日が確定していないため、入社は○月上旬（1〜10日あたり）を想定しています」のように、月初・月中・月末のまとまりで伝えます。
日付で聞かれた場合も、入社日を1日だけ提示せず、前後の余白を含めて言います。たとえば、「最短は4/1ですが、退職手続きの都合で4/1〜4/5の間で調整させてください」のように、数日の幅を最初から出しておくと後戻りが減ります。そのうえで、「退職日が確定し次第、○日までに入社日を確定して連絡します」と締めてください。確定後に改めて日付を詰める前提を先に置いておくと、相手も予定を組みやすくなります。
離職中なら入社時期はいつと伝えるべき？
離職中の場合は、「いつでも働けます」とだけ言い切らず、企業側の受け入れ準備に合わせて動ける日付を具体的に伝えます。面接では、勤務開始の希望を聞かれたら「最短で○月○日から勤務可能です」と日付（または○月上旬など）を出しつつ、入社前に必要になりやすい手続き（書類提出・健康診断・雇用契約の締結）がある前提で「手続き日程は御社に合わせます」と添えます。
内定後は、会社から案内される提出期限や健診の予約日を先に確認し、それに間に合う入社日をすり合わせます。早く働ける状況でも、企業の開始タイミングに合わせて入社日が後ろに動くことがあるため、最初から“即日入社”の約束までしてしまうのは避け、出せる最短日と調整できる余地をセットで伝えると話がまとまりやすくなります。
離職中の場合は企業の受け入れ可能な時期を踏まえた現実的な入社開始日を伝える
離職中でも、入社日は「自分が最短で動ける日」だけで決めず、企業が受け入れやすい時期に合わせた日付を出します。企業側は、配属日や研修開始日を基準に入社日を組むことがあるためです。面接では、求人票にある「入社時期」「勤務開始月」と、面接官の「研修は○月から」「配属は月初にそろえる」などの発言をメモし、その内容に沿う日付を先に候補にします。
そのうえで、最短で働ける場合でも、書類提出や通勤準備の数日はあらかじめ入れます。たとえば「明日から可能」でも、「必要書類の準備と通勤の手配を含めて、○月○日（月）から勤務可能です」と伝えると、後からの確認が減ります。日付は、企業が動かしやすい週明け（例：月曜）や月初（例：1日付）を選び、必要なら「○月○日開始が第一希望で、難しければ翌週の○月○日でも調整できます」と、調整用の日付も一つ添えてください。
離職中であっても準備期間を考慮せず「即日入社のみ」を希望条件として伝えない
離職中であっても、準備期間を考えずに「即日入社のみ希望です」と条件のように伝えてはいけません。即日で動けることが、そのまま採用につながるとは限らず、企業側の研修日・配属日・受け入れ枠の都合で、入社日が後ろにずれることがあるからです。
面接では「いつからでも可能です」と言い切るより、現実に動ける日付を複数用意して提示してください。
たとえば
- 「最短は○月○日ですが、○月○日（翌週）からでも調整できます」
- 「○月上旬で開始できます。週明けの○月○日か○月○日を候補にしています」
のように、第一候補＋調整候補をセットで出すと、やり取りが途切れにくくなります。
日付は、書類準備・通勤の手配・生活リズムの立て直しが終わる日を基準に置きます。準備が整わないまま「即日だけ」を押し出さず、確実に働き始められる開始日を自分の予定に合わせて決めてから伝えてください。
内定後に入社時期を調整するときは何を基準に考えればいい？
内定後に入社時期を調整するときは、会社側が動かせない予定と自分が動かせない予定を先に出して、その間で入社日を決めます。まず企業に、雇用契約書の送付・返送の期限、入社手続きの締め切り、研修開始日や初日の集合時間など「すでに決まっている日程」を確認します。次に自分側は、現職の退職日（在職中なら最終出勤日と有給消化の期間）、引っ越しや通院など生活面の予定、入社前に必要な準備にかかる日数を整理します。
面接のときのように曖昧な希望を置くのではなく、両方の予定を並べたうえで「この日なら確実に開始できます」という候補日を出し、会社の準備と重なる日で確定させます。会社側の予定が見えてきた段階で無理に自分都合だけを押し通すと調整が長引きやすいので、候補日は1日だけに絞らず、現実的な範囲で複数日提示してすり合わせると決まりやすくなります。
企業側の採用スケジュールと受け入れ準備を基準に入社時期を相談する
入社時期を相談するときは、企業側の採用スケジュールと受け入れ準備を前提にして話します。企業は入社日から研修日程や配属の段取りを組むため、日付が変わると社内で調整が発生することがあるからです。
内定通知を受けた段階では、まず企業から提示された入社日を確認し、その日程で受けられるならそのまま返します。日程を動かす必要がある場合は、理由だけを長く説明せず、理由＋具体的な候補日をセットで出してください。たとえば「現職の退職日が○月○日になる見込みのため、入社は○月○日開始を希望します。難しければ○月○日開始でも可能です」のように、第一候補と代替案を添えると調整が進みやすくなります。
やり取りは口頭だけで終わらせず、メールや書面で入社予定日を必ず残します。送信した文面や返信を保存しておけば、後から「いつの話だったか」を確認でき、日程変更が出た場合も説明がぶれません。
入社時期の調整を個人都合だけを理由に大幅な延期前提で進めてはいけません
内定後に入社時期を動かしたい場合でも、個人都合だけを理由に数ヶ月単位の延期を前提に話を進めてはいけません。企業側は採用人数や研修日程を入社日に合わせて組んでいるため、提示された日程から大きく離れると受け入れ枠そのものが変わることがあります。
まず、企業から提示された入社予定日・募集要項の開始時期を見直し、「どこまでなら現実的に調整できるか」を自分の予定と照らして確認します。たとえば、提示が「4月1日入社」の場合に7月や8月など数ヶ月後をいきなり希望として出すのではなく、「4月中旬までなら調整可能」「最長でも5月1日まで」のように、提示日から大きく離れない範囲で候補を整理してから連絡します。
延期を考えた時点でいつからなら確実に働けるのかを紙やメモに書き出し、理由と日付を一緒に伝えてください。理由が曖昧なまま「少し待ってほしい」とだけ連絡することは避け、具体的な開始日を添えて相談することで、日程調整が止まりにくくなります。「なぜ日程を動かしたいのか」「いつからなら確実に働けるのか」を紙やメモに書き出し、理由と日付を一緒に伝えてください。理由が曖昧なまま「少し待ってほしい」とだけ連絡することは避け、具体的な開始日を添えて相談することで、日程調整が止まりにくくなります。
企業側は転職者の入社時期をどこまで現実的に見ている？
企業側は、転職者の入社時期を「希望」ではなく実際に来られる日程として見ています。採用担当は入社日を起点に、研修の開始日や配属先ごとの受け入れ人数を組み立てるため、「いつでも大丈夫」「早く入れます」よりも予定通りに入社できるかを重視する場面があります。
募集要項に入社月が書かれている場合は、その月に合わせて人員配置や業務の引き継ぎ計画が進んでいることもあります。候補者が複数いるときは、提示された日付が現実的かどうかも比較されるため、あなたは面接や連絡の場面で、入社できる日を具体的に伝え、未確定な点があるなら「確定するのはいつか」まで合わせて説明したほうが誤解が起きにくくなります。
企業は「即日入社」よりも「確実に入社できる具体的な日付」を重視している
面接では「すぐ働けます」と伝えるより、確実に出社できる具体的な日付を先に出してください。企業側は、研修開始日や書類提出の締切に合わせて採用を進めていることが多く、曖昧な最短日よりも、予定が変わらない日付のほうを重視します。
たとえば、退職手続きが終わっていない状態で「来週から可能です」と言い切るのではなく、「退職書類の到着が○月○日予定のため、入社は○月○日（月）が確実です」のように、実際の準備日数を含めて伝えます。離職中でも、健康診断の予約や書類準備に3〜7日程度かかることを見込んで、最短日より少し後ろの日付を提示してください。
日付を出すときは、「○月○日開始が第一希望で、難しければ○月○日開始でも対応できます」と調整用の候補日を一つ添えると、企業側も研修日程に当てはめやすくなります。確実に動ける日だけをカレンダーに残し、その中から入社日を決めて伝えることが大切です。
採用計画や配属準備・他候補者との調整を前提に入社時期を判断している
企業は、採用計画や配属準備、他の候補者との日程をそろえる前提で入社時期を決めています。同じ時期に複数人を採用する場合、研修やオリエンテーションをまとめて行うため、入社日を月初や週明けに固定していることもあります。また、配属部署の人数や教育担当者の予定によって、受け入れられる日が限られるケースもあります。
候補者側が入社日を調整する場面では、まず企業から提示された開始日程や期間を確認します。たとえば「4月1日〜4月8日の間で調整可能」と言われているなら、その範囲を外した日付をいきなり出さず、「4月1日開始、難しければ4月8日開始で対応できます」のように、提示された枠の中で候補日を絞って伝えてください。
もし提示された日程に合わせられない場合は、「いつでも可能」と広げるのではなく、合わせられない理由と、合わせられる別日を具体的に出します。企業の開始スケジュールを前提に日付を置くことで、やり取りが止まらず、調整が進みやすくなります。
まとめ
転職の入社時期は、「なんとなく早い日」を伝えるよりも、自分の状況と企業側の受け入れ準備をそろえて日付を出すことが大切です。在職中か離職中か、退職日が確定しているか、企業の研修や配属開始がいつなのか――この3つを先に整理しておくことで、入社日のやり取りが途中で止まりにくくなります。
在職中の場合は、就業規則の退職申し出期限や引き継ぎ期間をカレンダーに当てはめ、退職手続きが終わる時期から1〜2ヶ月後を目安に入社日を置きます。退職日がまだ確定していない段階では、1日単位で言い切らず、月初・月中などの区切りで候補を出しておくと調整がスムーズです。離職中であっても「即日入社」だけを前提にせず、書類準備や生活の整備に必要な日数を含めて、確実に出社できる日付を提示することが、結果的に採用側の判断を早めます。
内定後は、企業が用意している研修日程や配属準備、他候補者との入社日調整も視野に入れて相談します。提示された入社日から大きく離れた延期をいきなり希望するのではなく、理由と具体的な候補日をセットで伝えることで、日程調整が現実的な形で進みます。やり取りは口頭だけで終わらせず、メールなどで日付を残しておくと後から確認もしやすくなります。
入社時期で迷わないためには、「できるだけ早く」ではなく、本当に動ける日付を先に自分で決めてから伝えることが基本です。退職可能日・準備期間・企業側の開始スケジュールを一つの流れとして見ていけば、入社日の調整は複雑に考え込まなくても整理できます。日付を具体的に置くことが、転職活動全体を前に進める一歩になります。