はじめに
「次長になると、給料はいくらくらい増えるの？」
「課長や部長と比べて、年収にはどの程度の差があるの？」と気になっていませんか。
昇進の話が出たときや、給与明細に役職手当が加わったとき、責任が重くなる一方で、収入が仕事量に見合っているのか不安になることもあるでしょう。
この記事では、次長の平均年収や月給の目安をはじめ、課長・部長との給料差や、企業ごとに収入が変わる理由を整理します。
次長の給料相場はどれくらい？
次長の給料は、課長より高く部長より低い水準になるのが一般的ですが、すべての会社で同じ金額になるわけではありません。
次長の平均年収の目安を確認したうえで、従業員数や売上規模によって年収にどの程度の差が出るのかを見ていきましょう。
次長の平均年収の目安
次長の平均年収は、700万〜1,000万円程度が目安です。
役職では課長と部長の間に位置することが多く、年収は800万〜900万円前後になるケースが多く見られます。
企業規模による年収の違い
次長の年収は、企業規模によって変わります。
大企業では800万〜1,000万円前後、中堅企業では700万〜900万円前後、中小企業では600万〜800万円前後が目安です。
企業規模が大きいほど基本給や賞与が高くなり、年収に100万〜300万円ほど差が出ることもあります。
次長と課長・部長の給料を比較
次長の給料が高いのか低いのかを判断するには、前後の役職である課長や部長と比べる必要があります。
ここでは、課長から次長へ昇進した場合に年収がどの程度上がるのか、次長と部長ではどのくらい差があるのかを順に見ていきます。
課長と次長の年収差
課長と次長では、一般的に次長の方が50万〜150万円ほど年収が高くなります。
課長は700万〜850万円前後、次長は800万〜900万円前後が目安です。
次長は部長を補佐しながら複数の課を調整する立場のため、管理する範囲や責任の広さが年収にも反映される傾向があります。
次長と部長の年収差
次長と部長では、一般的に部長の方が100万〜200万円ほど年収が高くなります。
次長は800万〜900万円前後、部長は900万〜1,100万円前後が目安です。
部長は部門全体の業績や予算、人員配置を担う立場のため、責任や決裁権の違いが年収にも反映される傾向があります。
次長の給料に差が出る理由
次長の給料は、同じ役職名でも勤務先によって大きく異なります。
給与水準が高い業界かどうか、従業員数や売上規模がどの程度の会社かによって、基本給や役職手当、賞与に差が出るためです。
ここでは、業界と企業規模の2つに分けて、次長の給料が変わる理由を見ていきます。
業界による違い
次長の給料は、業界によって差があります。
金融業や総合商社、メーカーでは900万〜1,100万円程度になることもありますが、小売業や飲食業、サービス業では600万〜800万円程度が目安です。
業界ごとの利益水準や給与体系の違いから、年収に200万〜300万円ほど差が出ることもあります。
企業規模による違い
次長の給料は、企業規模によっても変わります。
大企業では800万〜1,000万円前後、中堅企業では700万〜900万円前後、中小企業では600万〜800万円前後が目安です。
企業規模が大きいほど基本給や賞与、管理職手当が高くなる傾向があり、年収に100万〜300万円ほど差が出ることもあります。
次長の給料でよくある質問
次長の給料を確認するときは、毎月の基本給だけでなく、賞与や管理職手当も含めて考える必要があります。
ここでは、次長のボーナスがどの程度支給されるのか、管理職手当が給与にどのように加算されるのかを見ていきます。
次長のボーナスはどれくらい？
次長のボーナスは、年間150万〜300万円程度が目安です。
多くの企業では夏と冬の年2回に分けて支給され、会社や部門の業績、個人評価によって金額が決まります。
そのため、同じ次長でも支給額に差が出ることがあります。
管理職手当は支給される？
次長には管理職手当が支給される会社が多いものの、金額や支給の有無は企業によって異なります。
管理職手当は月3万〜10万円程度が目安です。
ただし、基本給に役職手当を含む給与制度を採用している会社では、管理職手当が別に支給されない場合もあります。
まとめ
次長の給料は、一般的に課長より高く部長より低い水準で、年収は700万〜1,000万円程度が目安です。
ただし、実際の金額は企業規模や業界、賞与、各種手当によって変わるため、同じ次長でも年収に大きな差が出ることがあります。
また、次長へ昇進すると、管理する範囲や責任、決裁権が広がる分、給与も上がる傾向があります。
そのため、平均年収だけで判断するのではなく、自社の給与制度や評価制度もあわせて確認することが大切です。
次長の給料が自社ではどのくらいの水準なのかを知りたいときは、業界や企業規模も踏まえて比較すると、より実態に近い判断がしやすくなるでしょう。