はじめに
「腰椎椎間板ヘルニアの痛みやしびれがつらく、このまま仕事を続けても大丈夫？」
「退職したほうがいいのか、それとも休職など別の方法を考えるべき？」と迷っていませんか。
立ち仕事や長時間のデスクワーク、重い物を持つ作業を続けるうちに症状が強くなり、出勤するだけでも負担を感じると、仕事を辞めることが頭に浮かびますよね。
この記事では、仕事を辞めるか判断する基準と、退職を決める前に検討したい4つの選択肢を順を追って説明していきます。
腰椎椎間板ヘルニアになったら仕事を辞めるべき？
腰椎椎間板ヘルニアと診断されたからといって、すぐに仕事を辞める必要があるとは限りません。
ここでは、退職を急ぐ必要がないケース、仕事の継続が難しい場合の判断、仕事内容による腰への負担について説明します。
腰椎椎間板ヘルニアになっただけで退職を決める必要はない
腰椎椎間板ヘルニアと診断されても、痛みやしびれが軽く、問題なく勤務できている場合は、すぐに退職を決める必要はありません。
治療によって症状が落ち着いている場合も、仕事中に症状が強くなる動作や時間帯を確認しながら、無理なく働き続けられるかを考えていきましょう。
痛みやしびれで仕事を続けられないなら退職を検討する
痛みやしびれが強く、座り続けることや立ち仕事など、必要な業務を行うことが難しい場合は退職を検討します。
治療を続けても症状が改善せず、通常どおり働くことが難しい状態であれば、無理に仕事を続けず、現在の症状を踏まえて判断することが大切です。
仕事を辞める前に検討したい4つの選択肢
腰椎椎間板ヘルニアで仕事を続けるのがつらい場合でも、退職以外の方法で腰への負担を減らせる可能性があります。
ここでは、仕事を辞める前に検討したい4つの選択肢について説明します。
仕事内容や担当業務を変更してもらう
腰への負担が大きい業務で症状が強くなる場合は、上司や人事に仕事内容を変更できないか相談してみましょう。
痛みやしびれが出やすい動作を伝え、負担の少ない業務へ変更できれば、無理をせず仕事を続けられる可能性があります。
勤務時間や休憩の取り方を調整する
長時間の勤務や同じ姿勢によって症状が強くなる場合は、勤務時間や休憩の取り方を調整できないか会社に相談します。
こまめに休憩を取り、姿勢を変えられる時間をつくることで、腰への負担を抑えながら働きやすくなることがあります。
休職して治療と回復を優先する
通常どおり働くことが難しい場合は、すぐに退職を決めるのではなく、休職できるか確認する方法もあります。
会社の就業規則で対象となる条件や期間を確認し、利用できる場合は仕事を休みながら治療と回復を優先しましょう。
休職中の収入がなくなることが不安な場合は、傷病手当金を受け取れる条件や支給期間も確認しておきましょう。
▶休職中に傷病手当金はもらえる？支給条件・期間・申請方法を解説
医師に就労の可否や避ける動作を確認する
仕事を続けられるか迷ったときは、仕事内容や症状が出やすい動作を医師へ具体的に伝えて相談します。
現在の状態で勤務を続けてもよいか、避けたほうがよい姿勢や動作があるかを確認し、その内容を踏まえて今後の働き方を考えましょう。
腰椎椎間板ヘルニアで続けるのが難しくなりやすい仕事
腰椎椎間板ヘルニアでは、仕事内容によって腰への負担が異なるため、症状によっては現在の仕事を続けるのが難しくなることがあります。
ここでは、腰椎椎間板ヘルニアで続けるのが難しくなりやすい仕事を、具体的な動作や姿勢ごとに説明します。
重い物を持ち上げたり運んだりする仕事
重い物を持ち上げたり、抱えたまま運んだりする仕事は、腰への負担が大きくなりやすいです。
こうした動作で痛みやしびれが強くなり、必要な作業を続けることが難しい場合は、無理をせず仕事内容の見直しを検討しましょう。
長時間の立ち仕事や中腰姿勢が続く仕事
長時間の立ち仕事や中腰姿勢が続く仕事では、腰や脚の痛み、しびれが強くなることがあります。
立っていることがつらい場合や、中腰になるたびに症状が強くなる場合は、現在の業務を無理なく続けられるか確認することが大切です。
長時間座り続ける仕事や車の運転が多い仕事
デスクワークや車の運転など、長時間座り続ける仕事でも、腰や脚の痛み、しびれがつらくなる場合があります。
同じ姿勢を保つことが難しく、頻繁に立ったり姿勢を変えたりする必要がある場合は、休憩の取り方や働き方を見直してみましょう。
仕事を辞めるか判断するときの4つの確認ポイント
腰椎椎間板ヘルニアで退職を考えるときは、現在の症状だけで決めるのではなく、仕事を続ける方法が残っているか、退職後に働ける状態なのかまで確認することが大切です。
ここでは、仕事を辞めるか判断する前に確認したい4つのポイントを説明します。
痛みやしびれが仕事中にどの程度続いているか
仕事中に痛みやしびれが出る場合は、症状が続く時間や、作業を中断するほどつらいかを確認しましょう。
休憩や姿勢の変更で症状が落ち着くのか、それとも必要な業務を続けられない状態なのかも、退職を考えるうえで大切な判断材料になります。
現在の仕事内容を変更できるか
現在の仕事で腰への負担が大きい場合は、担当業務を変更できないか上司や人事に相談してみましょう。
痛みやしびれが出やすい動作を減らせる業務へ変更できれば、退職せずに働き続けられる可能性があります。
治療や休養によって仕事を続けられる見込みがあるか
治療や休養によって症状が落ち着き、現在の仕事に戻れる見込みがあるかも確認しておきたいポイントです。
どのくらいの治療期間が必要なのか、仕事に戻れる状態まで回復できそうかを医師に相談したうえで、退職するかを考えましょう。
退職後すぐに働ける状態なのか
退職後に転職を考えている場合は、現在の症状で新しい仕事を始められる状態なのかも考えておきましょう。
まだ十分に回復していない場合は、すぐに働くことを前提にせず、体の状態を優先しながら今後の働き方を考えることが大切です。
腰椎椎間板ヘルニアで退職する前に確認しておきたいこと
腰椎椎間板ヘルニアを理由に退職する場合は、仕事を辞めた後の生活や必要な手続きまで考えておくことが大切です。
ここでは、退職後の生活費や健康保険、利用できる制度、会社と確認しておきたい退職理由や退職時期について説明します。
退職後の生活費や健康保険について確認する
退職後は給与がなくなるため、家賃や食費、治療費などを含め、貯蓄でどのくらい生活できるか確認しておきましょう。
また、勤務先の健康保険は退職すると資格を失うため、国民健康保険や任意継続など、退職後の保険料も含めて考えておくことが大切です。
傷病手当金など利用できる制度を確認する
腰椎椎間板ヘルニアで仕事を休み、給与を受けられない場合は、傷病手当金を利用できる可能性があります。
退職後も継続して受給するには一定の条件があるため、退職を決める前に加入している健康保険へ確認しておきましょう。
退職後も傷病手当金を受け取り続けられるのか気になる場合は、継続給付の条件を確認しておくと安心です。
▶退職後も傷病手当金はもらえる？継続して受給するための条件を解説
退職理由や退職時期を会社と確認する
退職する場合は、腰椎椎間板ヘルニアによって仕事を続けることが難しい状況を会社へ伝え、退職理由や退職日を相談します。
就業規則の申し出期限なども確認しながら、会社と認識を合わせたうえで退職の手続きを進めましょう。
ヘルニアを理由に退職すると自己都合になるのか気になる場合は、離職理由の扱いも確認しておきましょう。
▶ヘルニアで退職すると自己都合になる？退職理由の伝え方と離職理由を解説
腰椎椎間板ヘルニアで仕事を辞めたほうがいいケース・辞める前に考えたいケース
腰椎椎間板ヘルニアで仕事を辞めるか迷ったときは、症状の強さだけでなく、治療や仕事内容の変更、勤務調整によって仕事を続けられるかを確認することが大切です。
ここでは、仕事を辞める判断につながるケースと、退職前に考えておきたいポイントを説明します。
治療しても仕事中の痛みやしびれが続く
治療を続けても痛みやしびれが改善せず、仕事に必要な姿勢や動作が難しい場合は、退職を検討する一つの目安になります。
休憩や姿勢の変更をしても症状が続き、仕事を何度も中断するようであれば、勤務を続けられる状態か医師にも相談してみましょう。
仕事内容を変えても腰への負担を減らせない
担当業務を変更しても腰への負担を避けられず、痛みやしびれが続く場合は、退職を考えることも選択肢になります。
さらに負担の少ない業務への変更が難しい場合は、現在の職場で無理なく働き続けられるかを考えてみましょう。
休職や勤務調整をしても仕事を続けるのが難しい
休職して治療に専念しても十分に回復しない場合や、勤務時間や休憩を調整しても症状が強くなる場合は、退職を検討します。
復職後の体調や勤務中の症状を見ながら、無理なく仕事を続けられる状態かを判断することが大切です。
退職後の生活や再就職までの見通しを立てている
退職を決める前には、再就職までに必要な生活費や治療期間についても考えておきましょう。
すぐに働くことが難しい場合もあるため、貯蓄でどのくらい生活できるかを確認し、体調の回復を踏まえて退職後の予定を立てておくと安心です。
まとめ
腰椎椎間板ヘルニアと診断されても、すぐに仕事を辞める必要はありません。
まずは業務の変更や勤務時間の調整、休職などを検討し、無理なく働き続けられる方法がないか考えてみましょう。
それでも痛みやしびれが続き、仕事を続けることが難しい場合は、医師にも相談しながら退職を検討します。
退職後の生活費や健康保険、利用できる制度も確認し、体の状態を優先しながら今後の働き方を考えていくことが大切です。