目次
はじめに
「適応障害で今の仕事を続けるのがつらい」
「降格をお願いしたいけれど、会社に認めてもらえるのだろうか」と、不安を感じていませんか。
責任の重い業務や管理職としての仕事が大きな負担になり、体調を優先するために役職を下げたいと思っていても、「評価が下がるのでは」「断られたらどうしよう」と考え、上司へ切り出せずに悩んでいる方も少なくありません。
この記事では、適応障害で降格願いを出せるのかをはじめ、認められやすいケースや認められない場合の対応、会社へ相談する際に知っておきたいポイントまで、順を追って説明していきます。
適応障害で降格願いを出すことはできる？
適応障害で現在の業務や役職を続けることが難しくなり、降格願いを出せるのか気になっている方もいるでしょう。
降格願いは会社へ申し出ること自体は可能ですが、希望すれば必ず認められるものではありません。
まずは、降格願いを出せるのかという基本的な考え方と、会社が判断する際のポイントを確認していきましょう。
降格願いを出すこと自体は可能
適応障害を理由に、会社へ降格願いを出すことはできます。
たとえば、「役職を外してほしい」「管理職ではない業務に変更したい」といった希望を、上司や人事担当者へ相談する形で伝えます。ただし、降格願いはあくまで希望を伝えるためのものです。提出したからといって、すぐに降格が決まるわけではありません。
会社は就業規則や人員配置の状況などを確認したうえで、降格を認めるかどうかを判断します。
会社が必ず認めるわけではない
適応障害を理由に降格願いを出しても、会社が必ず希望どおりに認めるとは限りません。
会社は就業規則や人員配置、現在の業務体制などを踏まえて、個別に判断します。そのため、本人に降格の希望があっても、そのまま認められない場合もあります。
まずは現在の体調や働き方について会社へ相談し、お互いに状況を確認しながら、無理のない働き方を話し合うことが大切です。
適応障害で降格願いを出した人は実際にいる？
適応障害をきっかけに降格願いを出した人は実際にいます。
特に、責任や業務負担が大きい役職では、体調を優先するために役職の見直しを希望するケースも少なくありません。
ここでは、どのような状況で降格を希望する人がいるのか、実際によく見られる背景を確認していきましょう。
管理職の負担が原因になるケース
管理職は、部下のマネジメントや業績目標の達成、会議への参加、取引先との調整など、さまざまな役割を担います。
こうした負担が重なった結果、適応障害を発症し、降格を希望するケースもあります。
役職に伴う責任が心身の負担となり、「今の役職を続けるのは難しい」と感じたときは、役職を外してほしいという希望を会社へ相談する人も少なくありません。
降格を希望する人は珍しくない
適応障害によって現在の役職を続けることが難しくなり、降格を希望する人は珍しいことではありません。
管理職としての責任や業務量が体調に影響している場合は、役職を外して負担を減らしたいと考え、会社へ相談するケースもあります。仕事を続けながら治療や体調の回復を目指す方法の一つとして、降格願いを検討する人もいます。
無理を続けるのではなく、自分の体調に合った働き方を相談することも大切です。
降格願いを出した場合によくある会社の対応
適応障害で降格願いを出した場合、会社の対応は一律ではありません。
会社の制度や人員配置、現在の業務状況などを踏まえて判断されるため、対応の内容はケースによって異なります。
ここでは、降格願いを出した際によく見られる会社の対応について確認していきましょう。
役職だけ外れるケース
降格願いが認められた場合は、役職だけを外し、現在の部署でそのまま勤務を続けるケースがあります。
管理職から一般社員になることで、部下のマネジメントや目標管理、人事評価などの業務から外れ、担当業務を中心に働く形へ変わります。
職場や仕事内容を大きく変えずに、役職に伴う負担を減らしながら勤務を続けられる場合があります。
異動や配置転換になるケース
会社によっては、降格だけではなく、異動や配置転換をあわせて行うこともあります。
役職を外すだけでは負担を十分に減らせないと判断された場合は、部署を変更したり、担当業務を見直したりして、働きやすい環境を整えることがあります。
体調や業務内容を考慮しながら、役職の変更とあわせて勤務先や仕事内容が変わるケースもあります。
降格を認めないケース
降格願いを出しても、会社が必ず認めるとは限りません。
就業規則や人員配置、業務体制などを踏まえたうえで、総合的に判断されます。そのため、本人が降格を希望していても、役職を変更せずに勤務を続けるよう提案される場合もあります。
降格願いは希望を伝えるための手続きであり、提出しただけで降格が決まるわけではありません。
降格願いが認められない場合はどうなる？
降格願いが認められなかった場合でも、すぐに働き続けるか退職するかの二択になるわけではありません。
体調や会社の制度に応じて、ほかの働き方を検討できる場合があります。
ここでは、降格願いが認められなかったときに考えられる主な選択肢について確認していきましょう。
休職を継続する
降格願いが認められず、現在の役職で復職することが難しい場合は、休職を続けるという選択肢もあります。
無理に復職を急ぐのではなく、治療を続けながら体調の回復を優先し、復職できる状態を目指します。
復職できるかどうかは、主治医の意見や会社の復職基準などをもとに判断されるのが一般的です。
配置転換を相談する
降格が難しい場合は、配置転換について会社へ相談する方法もあります。
部署や担当業務を変更することで、現在より負担を減らしながら働ける可能性があります。
会社の状況によっては、役職はそのままでも、業務内容を見直して働きやすい環境を整えてもらえる場合があります。
退職を検討する
降格や配置転換での対応が難しく、現在の働き方を続けることも困難な場合は、退職を検討する人もいます。
治療を続けても復職の見通しが立たない場合や、今の職場で働き続けることが大きな負担になっている場合に選ばれることがあります。
退職は、無理を続けないための選択肢の一つです。体調や今後の生活も考えながら、主治医や会社と相談して判断することが大切です。
まず主治医と会社へ相談しよう
適応障害で降格願いを考えている場合は、まず主治医に現在の症状や仕事の状況を伝え、役職を続けることが体調にどのような影響を与えているかを相談してみましょう。
そのうえで、診断内容や治療方針を踏まえながら、上司や人事担当者にも現在の体調や、降格を希望する理由を丁寧に伝えることが大切です。
一人で判断を急ぐのではなく、主治医と会社の双方に相談しながら進めることで、体調や業務内容に配慮した働き方を一緒に検討しやすくなります。
まとめ
適応障害を理由に降格願いを出すことはできますが、会社が必ず認めるとは限りません。
会社は就業規則や人員配置、業務体制などを踏まえながら、役職の変更や配置転換なども含めて対応を判断します。
管理職としての責任や業務負担が体調に影響し、降格を希望する人は珍しいことではありません。
もし希望どおりにならなかった場合でも、休職を続ける、配置転換を相談するなど、自分の状況に合わせて選べる方法があります。
大切なのは、一人で抱え込んで結論を急がないことです。
3まずは主治医へ現在の症状や仕事の負担を相談し、そのうえで会社にも体調や希望する働き方を伝えながら、無理なく働き続けられる方法を一緒に考えていきましょう。