目次
はじめに
「休職したままでは復職できないのかな」
「休職を続けるくらいなら降格をお願いしたほうがいいのだろうか」
「このまま休職し続けるしか方法はないの？」と、不安や迷いを感じていませんか。
体調が十分に回復していない一方で、今の役職や仕事内容に戻ることへの負担が大きく、「降格して働き続けたい」と考えていても、本当にその希望がかなうのか分からず、どう動けばよいのか悩んでいる方も少なくありません。
この記事では、休職しても降格にならないのかをはじめ、休職を続けるしかないと感じたときに確認したいことや、今後どのような選択肢があるのかについて、順を追ってわかりやすく説明していきます。
降格を避けるためには休職し続けるしかない？
「休職を続けるしか方法はないのでは」と感じていても、実際には選択肢が1つに限られるわけではありません。
一方で、会社の制度や現在の業務内容によっては、降格や働き方の見直しを前提に復職を進めるケースもあります。
まずは、休職と復職の関係について押さえておきましょう。
休職継続しか選べないとは限らない
休職期間中に体調が十分に回復していない場合でも、休職を続けることだけが選択肢とは限りません。
会社の就業規則によっては休職期間を延長できる場合があるほか、復職に向けて勤務時間や仕事内容を調整できるケースもあります。また、休職期間の満了にあわせて退職を選ぶ人もいます。
まずは会社の制度や現在の体調を確認し、自分に合った選択肢を落ち着いて考えることが大切です。
降格しないと復職できないケースもある
復職を希望していても、現在の役職の業務を続けることが難しいと会社が判断した場合は、降格を前提に復職するケースがあります。
たとえば、管理職としての業務量や責任が、主治医の意見や復職判定に見合わないと判断された場合には、役職を外したり、負担の少ない業務へ変更したりして復職することがあります。
そのため、状況によっては、降格を受け入れることが復職への一つの選択肢になる場合もあります。
降格せずに復職できるケース
休職後は必ず降格しなければ復職できないわけではありません。
会社の制度や主治医の意見、復職時の体調、担当業務の内容によっては、役職を維持したまま復職できる場合もあります。
ここでは、降格せずに復職できる主なケースを見ていきましょう。
元の業務に戻れる場合
主治医が復職可能と判断し、会社も休職前と同じ業務を無理なく担当できると判断した場合は、降格せずに元の業務へ復職できることがあります。
休職前と同じ役職や担当業務を続けられる状態と認められれば、役職を変えずに復職するケースもあります。
業務負担を調整して復職する場合
復職後は、担当業務や業務量を調整しながら、現在の役職のまま勤務を再開できる場合もあります。
たとえば、残業を減らしたり、一部の業務をほかの社員へ引き継いだりすることで、役職としての職務を続けられると会社が判断すれば、降格せずに復職できることがあります。
体調に合わせて少しずつ負担を調整しながら働ける場合もあるため、復職前に会社とよく話し合っておくことが大切です。
降格や役職解除を提案されるケース
復職を希望していても、状況によっては会社から降格や役職解除を提案されることがあります。
これは体調や業務内容、復職後に担える仕事の範囲などを踏まえて判断されるケースが多く、一律に決まるものではありません。
ここでは、どのような場合に提案されやすいのかを見ていきましょう。
管理職業務が難しい場合
管理職として必要な判断や部下の指導、業務管理を続けることが、現在の体調では難しいと会社が判断した場合は、降格や役職解除を提案されることがあります。
管理職としての責任を担うにはまだ負担が大きいと判断された場合には、まずは役職を外した状態で復職し、体調の回復を優先するケースもあります。
配置転換が必要と判断される場合
現在の部署や担当業務では復職後の勤務を続けることが難しいと会社が判断した場合は、配置転換とあわせて降格や役職解除を提案されることがあります。
異動先の業務内容や役職に合わせた働き方が必要になるため、これまでの役職を維持できないケースもあります。
体調に配慮しながら長く働き続けるための対応として、配置転換が行われることもあります。
休職期間満了が近いとどうなる？
休職期間が満了に近づくと、会社は復職の可否や今後の対応を判断します。結果は一律ではなく、回復状況や会社の就業規則、復職後に働ける状態かどうかによって対応が異なります。
ここでは、休職期間満了時によくあるケースを確認していきましょう。
復職できる場合
休職期間中に主治医が復職可能と判断し、会社の復職判定でも就業できる状態と認められた場合は、復職できます。
会社が定める復職条件を満たしていれば、休職期間が満了する前に勤務を再開できるケースもあります。
復職の時期や働き方は会社ごとに異なるため、事前に制度を確認しておくと安心です。
休職を継続できる場合
会社の就業規則で休職期間の延長が認められており、会社も延長を認めた場合は、引き続き休職できることがあります。
休職期間が満了する時点で復職が難しくても、延長の要件を満たしていれば、一定期間は治療や療養を続けられる場合があります。
利用できるかどうかは会社の制度によって異なるため、早めに確認しておくことが大切です。
退職になる場合
休職期間が満了しても復職できず、就業規則で休職の延長も認められない場合は、退職となることがあります。
休職期間満了後の取り扱いは会社の就業規則に基づいて決まるため、復職条件を満たせない場合は、自然退職や退職扱いとなるケースがあります。
不安がある場合は、休職期間が終わる前に会社へ今後の流れを確認しておくと安心です。
会社と復職や働き方について話し合う前に確認したいこと
会社と復職や働き方について話し合う前は、自分の希望だけでなく、会社の制度や主治医の判断も整理しておくことが大切です。
事前に確認しておく内容によって、その後の話し合いを進めやすくなります。
.ここでは、話し合いの前に確認したいポイントを見ていきましょう。
復職条件は何か
会社と話し合う前に、就業規則や復職制度で定められている復職条件を確認しておくことが大切です。
主治医の診断書が必要か、会社による復職判定があるか、休職前と同じ業務を担当できることが条件になっているかなどを確認しておくと、復職までの流れをイメージしやすくなります。
降格以外の選択肢はあるか
会社と話し合う際は、降格以外の方法があるかも確認してみましょう。
たとえば、役職を維持したまま業務量を調整できるか、配置転換によって復職できるかなど、会社によって選べる対応は異なります。
あらかじめ選択肢を確認しておくことで、自分に合った働き方について相談しやすくなります。
主治医はどう判断しているか
会社と話し合う前に、主治医が現在の体調で復職できると判断しているかを確認しておくことも大切です。
現在の業務や役職を続けられる状態なのか、それとも業務内容の調整が必要なのかについて意見を聞いておくと、会社との話し合いも進めやすくなります。
主治医の考えを踏まえながら、無理のない復職方法を検討していきましょう。
休職・復職・退職で迷ったときの判断ポイント
休職を続けるか、復職を目指すか、それとも退職を選ぶかは、どれが正解というものではありません。
現在の体調や主治医の判断、会社で働き続けられる環境があるかなどを踏まえて、それぞれの選択肢を比較しながら判断することが大切です。
ここでは、状況ごとの考え方を見ていきましょう。
復職を目指した方がよいケース
主治医が復職可能と判断し、会社が定める復職条件も満たせる場合は、復職を目指すことを検討できます。
現在の体調で継続して勤務できる見込みがあり、業務内容や勤務条件について会社と相談しながら調整できる場合は、無理のない形で復職を進めやすくなります。
休職継続を検討した方がよいケース
主治医がまだ復職できる状態ではないと判断しており、会社でも就業は難しいと判断される場合は、休職の継続を検討することがあります。
就業規則で休職期間の延長が認められている場合は、その制度を利用できるか確認したうえで、治療を続けながら復職の時期を考えることが大切です。
退職を考えた方がよいケース
休職期間が満了するまでに復職できる見込みがなく、休職の延長も認められない場合は、退職を検討することがあります。
また、会社と勤務条件について話し合っても復職が難しい場合は、今後の働き方や体調を踏まえて、退職という選択をするケースもあります。
焦って結論を出すのではなく、会社や主治医と相談しながら、自分にとって無理のない選択を考えることが大切です。
まとめ
休職したことだけを理由に、必ず降格になるわけではありません。
復職後も現在の役職を続けられるかどうかは、体調の回復状況や主治医の意見、会社の復職基準などを踏まえて判断されます。
そのため、役職を維持したまま復職できる場合もあれば、降格や配置転換を経て復職するケースもあります。
また、休職期間中は「復職する」「休職を延長する」「退職を選ぶ」など、状況に応じたいくつかの選択肢があります。
どれが適しているかは人によって異なるため、焦って結論を出す必要はありません。
大切なのは、会社の制度や復職条件を確認し、主治医とも相談しながら、自分の体調に合った働き方を考えることです。
無理に元の状態へ戻ることだけを目指すのではなく、長く安心して働き続けられる方法を選ぶことが、結果としてよりよい復職につながります。