はじめに
「転職したいけれど、実際に成功する人はどれくらいいる？」
「30代や40代になると、20代より転職は難しくなるの？」と気になっていませんか。
求人サイトで希望する仕事を見つけても、年齢や経験年数を見て「応募しても採用されないかもしれない」と迷うこともあります。
この記事では、転職の成功率を考えるときの見方や年代別の目安、応募先の選び方や選考準備など成功率を上げるためにできることを解説します。
転職の成功率はどれくらい？
転職の成功率を見るときは、転職を希望した人のうち実際に転職できた人の割合と、求人へ応募して内定を得た割合を分けて確認する必要があります。
ここでは、転職実現率と内定率の違いを整理しながら、それぞれの数値が何を示しているのかを説明します。
転職希望者のうち実際に転職した人の割合
総務省の労働力調査では、2025年の転職者は330万人、転職等希望者は1,023万人でした。
単純に比べると約32％ですが、転職等希望者には今の仕事を続けながら別の仕事もしたい人なども含まれます。
そのため、約32％をそのまま個人の転職成功率として考えることはできません。
応募から内定までの平均応募数・書類通過率・内定率
マイナビの「転職活動実態調査（2025年）」では、実際に転職した20～50代の平均応募件数は13.6件、書類選考通過は5.1件、内定獲得は2.3件でした。
書類選考通過率は37.3％、応募件数に対する内定率は17.0％です。
目安として、14社ほど応募すると5社ほどが書類選考を通過し、2社ほどから内定を得ている計算になります。
転職実現率と内定率は意味が異なる
転職実現率と内定率は、基準となる人数や件数が異なるため、同じ「転職の成功率」として比べることはできません。
転職実現率は希望者と実際に転職した人の割合、内定率は応募した求人のうち内定を得た割合を見るものです。
マイナビの内定率17.0％も、「転職希望者の17.0％しか転職できない」という意味ではありません。
転職成功率の数字を見るときの注意点
転職成功率として示される数字は、調査した年や対象者の年齢・職種、何を「成功」として集計したかによって変わります。
転職成功率を確認するときは、調査条件を確認したうえで、自分の年齢や経験、希望する職種などと分けて考えることが大切です。
調査年・対象者・成功の定義を確認する
転職成功率を見るときは、数字だけでなく、調査年や対象者も確認しましょう。
また、「内定を得た人」「実際に転職した人」など、何を成功としているかによって数字の意味は変わります。
同じ成功率でも調査条件によって結果は異なるため、条件を確認したうえで参考にすることが大切です。
平均の成功率だけで自分の転職結果は判断できない
平均の転職成功率が50％でも、自分が2人に1人の確率で転職できるという意味ではありません。
実際の結果は、年齢や職務経験、応募する職種、企業が求めるスキルなどによって変わります。
そのため、平均値は全体の傾向を知る目安として、自分の転職結果とは分けて考えましょう。
年代別に見る転職成功率の違い
転職で評価されるポイントは年代によって異なり、20代では入社後の成長を見込める経験や意欲、30代ではこれまでの実績を転職先でも生かせるかが確認されます。
そのため、年代別の転職成功率を見るときは、数字だけでなく、それぞれの年代で企業がどのような経験や能力を求めているかも確認することが大切です。
20代は将来性や成長意欲が重視される
20代の転職では、これまでの経験に加えて、入社後に成長していけるかも見られます。
実務経験が短い場合は、前職で担当した業務や身につけたスキル、学ぶために取り組んだことを具体的に伝えましょう。
経験の少なさだけを気にせず、応募先で必要な知識やスキルを身につける意欲を示すことが大切です。
30代は実績と即戦力としての再現性が求められる
30代の転職では、これまでの実績と、その経験を転職先でも生かせるかが見られます。
売上額や達成率、担当件数などを数字で示すと、これまでの成果を具体的に伝えやすくなります。
成果につながった行動や工夫も説明し、自分の経験やスキルを応募先でどう生かせるか伝えましょう。
40代以降は専門性やマネジメント経験が判断材料になる
40代以降の転職では、これまで積み上げてきた専門性やマネジメント経験が判断材料になります。
管理職の求人では、担当したチームの規模や部下の人数、予算・売上の管理経験なども確認されます。
職歴を並べるだけでなく、得意とする分野や担当してきた業務、マネジメントの範囲を具体的に伝えましょう。
転職の成功率を左右する主な要因
転職の成功率は、これまでの経験やスキルが応募先の採用条件に合っているかによって変わります。
面接では、退職・転職を考えた理由から応募先を選んだ理由まで話がつながっているかも確認されるため、応募書類と面接の両方を準備することが重要です。
経験やスキルが応募先の採用条件に合っているか
求人票に「法人営業3年以上」「Excelでの集計経験」などの条件がある場合は、自分の職歴と照らし合わせて確認します。
経験年数だけでなく、担当した業務や使用したツールまで確認すると、条件を満たしているか判断しやすくなります。
応募先が求める経験やスキルに合っている部分は、応募書類や面接でも具体的に伝えましょう。
応募書類で実績と強みを具体的に伝えられているか
履歴書や職務経歴書では、担当業務だけでなく、売上額や達成率、担当件数などを数字で示すと実績が伝わりやすくなります。
あわせて、自分がどのように行動し、成果につなげたのかも具体的に記載します。
採用担当者が応募先でも生かせる経験をイメージできる内容に整えましょう。
面接で転職理由と志望動機に一貫性があるか
面接では、転職したい理由と応募先を選んだ理由につながりがあるかも確認されます。
たとえば「〇〇の業務に携わりたい」という転職理由なら、志望動機でも応募先でその仕事をしたい理由まで伝えます。
「なぜ転職するのか」「なぜこの会社なのか」を一続きで説明できるようにしておきましょう。
転職成功率を上げるために見直すポイント
転職活動で選考通過につなげるには、希望する給与や勤務地だけで応募先を決めず、自分の経験やスキルが求人票の採用条件を満たしているか確認することが重要です。
書類選考や一次面接など同じ段階で不採用が続く場合は、通過できていない段階を特定し、応募先の選び方・書類・面接のうち該当する部分を見直しましょう。
応募先を希望条件だけでなく採用条件から選ぶ
応募先を選ぶときは、給与や勤務地だけでなく、求人票の必須条件も確認します。
「営業経験3年以上」「特定の資格が必要」などの条件と、自分の経験や資格を照らし合わせましょう。
必須条件を満たす求人を選ぶことで、自分の経験を生かせる応募先を見つけやすくなります。
複数社へ応募しながら応募書類と面接対策の質を保つ
複数社へ応募する場合も、同じ職務経歴書や志望動機をそのまま使い回さず、求人内容に合わせて調整します。
面接前には求人票や企業情報を確認し、志望動機や転職理由を自分の言葉で話せるように準備しましょう。
応募数を増やしすぎず、1社ごとの準備時間を確保することも大切です。
通過できない選考段階に合わせて対策を変える
不採用が続く場合は、書類選考や面接など、どの段階で通過できていないかを確認します。
書類選考なら応募先や職務経歴書、面接なら転職理由や志望動機など、見直すポイントを絞りましょう。
選考段階に合わせて対策を変えることで、改善すべき部分が分かりやすくなります。
まとめ
転職の成功率は、実際に転職した人の割合と、応募した求人から内定を得た割合では意味が異なります。
また、企業が重視するポイントも年代によって変わるため、数字だけで自分の転職可能性を判断しないことが大切です。
転職活動では、求人の必須条件と自分の経験・スキルを照らし合わせ、応募先に合わせて書類や面接の準備を進めましょう。
不採用が続く場合も、どの選考段階で通過できていないかを確認し、応募先の選び方や書類、面接対策を見直すことで次の応募につなげられます。