はじめに
「転職では学歴がどこまで見られる？」
「高卒や専門卒だと、大卒以上と書かれた求人には応募できない？」と気になっていませんか。
求人サイトで希望する仕事を見つけても、応募条件の学歴欄を見て手が止まったり、社会人として数年働いてきたのに職歴より学歴で判断されるのではないかと不安になったりすることがあります。
この記事では、転職で学歴が重視される場面と職歴・経験との違い、学歴条件がある求人を見つけたときの応募判断について解説します。
転職では学歴より職歴・経験・実績が重視される
転職では、学歴だけでなく、これまでどのような仕事を担当し、どのような経験や実績を積んできたかも確認されます。
そのため、応募条件に学歴の指定がある場合を除き、学歴だけを理由に転職できないと判断する必要はありません。
新卒採用と中途採用では学歴の見られ方が異なる
新卒採用では職歴がないため、学校名や学部、専攻などの学歴が応募者を見る材料の一つになります。
一方、中途採用では、これまで担当した業務や経験年数、身につけたスキル、実績なども確認されます。
そのため、同じ学歴でも、応募する仕事に活かせる経験やスキルによって見られ方は変わります。
学歴だけで転職の可否が決まるわけではない
転職では、学歴だけで採用・不採用が決まるわけではありません。
企業は学歴に加えて、これまでの仕事内容や経験年数、スキル、実績なども確認します。
求人票に「大卒以上」などの条件がなければ、学歴だけを理由に応募を諦める必要はないでしょう。
転職でも学歴が影響しやすいケース
転職では職歴や経験が確認される一方で、応募者の状況や求人の条件によっては学歴が選考に影響することがあります。
求人の応募条件に「大卒以上」と明記されている場合は、職歴や経験とは別に学歴の条件を満たしているか確認が必要です。
第二新卒や社会人経験が浅い場合
第二新卒や社会人経験が1〜3年程度の場合は、職歴や実績だけでは判断しにくいため、学歴も確認されやすくなります。
履歴書の最終学歴や専攻内容などが、職歴とあわせて選考材料になることもあります。
社会人経験が長くなり実績が増えるにつれて、学歴の比重は相対的に下がっていくでしょう。
未経験の業種・職種へ転職する場合
未経験の業種・職種へ転職する場合は、応募先の仕事に直接つながる経験が少ないため、学歴が確認材料の一つになることがあります。
企業によっては学校名や学部、専攻内容を確認し、募集する仕事との関連性を見ることもあります。
そのため、経験のある仕事へ転職する場合より、学歴が選考に影響する可能性があります。
求人の応募条件が大卒以上になっている場合
求人票に「大卒以上」と明記されている場合は、職歴や経験とは別に学歴の条件も確認する必要があります。
最終学歴が条件を満たしていないと、実務経験があっても応募できない場合があります。
応募前に「応募資格」や「必須条件」を確認し、自分が対象となるか確かめておきましょう。
転職で学歴の影響が小さくなりやすいケース
転職では、応募先の仕事に直結する経験やスキルを示せるほど、学歴以外の要素で評価されやすくなります。
売上や業務改善などの具体的な成果、資格や専門スキルを示せれば、実務で何ができるのかを伝えやすくなります。
応募先で生かせる実務経験がある場合
応募先と同じ業務を担当した経験があれば、学歴よりも実務経験を確認されやすくなります。
職務経歴書には、担当した業務や経験年数、自分が担った範囲を具体的に記載しましょう。
入社後に任せられる仕事が伝わるため、応募先で生かせる経験が多いほど学歴の影響は小さくなります。
具体的な成果や専門スキルを示せる場合
仕事で残した成果や専門スキルを具体的に示せる場合も、学歴以外の部分で評価されやすくなります。
職務経歴書では、売上や件数、改善率などの数字を使い、専門スキルは実際に活用した業務とあわせて記載しましょう。
どのような仕事を任せられる人なのかが伝われば、これまでの実績やスキルを判断材料にしてもらいやすくなります。
求人の学歴条件を満たしていない場合の判断方法
求人に学歴の記載があっても、条件を満たしていないだけで応募を諦める必要があるとは限りません。
学歴が必須条件として明記され、条件を満たしていない場合は、経験やスキルを生かせる別の求人も並行して探しましょう。
必須条件と歓迎条件のどちらかを確認する
求人票に「大卒以上」と書かれている場合は、まず必須条件と歓迎条件のどちらに記載されているか確認します。
必須条件であれば、原則として指定された学歴を満たしていることが求められます。
歓迎条件であれば必須ではないため、ほかの応募条件も確認したうえで応募を検討しましょう。
経験やスキルで補える求人なら応募を検討する
学歴が必須ではなく、実務経験やスキルも重視される求人なら、自分の職歴と照らして応募を検討します。
職務経歴書には、応募先で生かせる業務経験や経験年数、使用できるスキルを具体的に記載しましょう。
求められる仕事を担当できることが伝われば、学歴以外の経験やスキルも選考材料になります。
必須条件を満たせない場合は別の求人も探す
学歴が必須条件となっており、自分の最終学歴では満たせない場合は、同じ職種で学歴を問わない求人も探してみましょう。
応募資格を確認しながら、自分の実務経験やスキルを生かせる求人を比較していきます。
応募先を一つに絞らず選択肢を広げることで、条件に合った求人を見つけやすくなります。
学歴に自信がない人が転職でアピールするポイント
学歴に自信がない場合は、これまでの仕事で何を担当し、どのような成果を出したのかを採用担当者に伝えることが大切です。
面接では、その経験のうち応募先の仕事内容に生かせるものを選び、入社後にどのように役立てられるのかまで伝えましょう。
職務経歴書には担当業務と成果を具体的に書く
職務経歴書には、これまで担当した業務や経験年数、自分が担った範囲を具体的に記載します。
成果がある場合は、売上金額や対応件数、改善率などの数字を加えると、実績が伝わりやすくなります。
採用担当者が実務経験をイメージできるように、学歴以外の強みもしっかり伝えましょう。
面接では入社後に生かせる経験を伝える
面接では、これまでの経験から応募先の仕事内容と共通するものを選んで伝えます。
担当した業務や自分が取った行動を説明し、その経験を入社後にどう生かせるのかまで話しましょう。
過去の経験と応募先の仕事を結びつけることで、入社後に活躍するイメージを持ってもらいやすくなります。
転職時に履歴書の学歴を書くときの注意点
転職時の履歴書では、学歴欄を省略せず、入学・卒業などの経歴を正確に記載することが大切です。
学校名や学部・学科名は略さず正式名称で書き、中退した場合もその事実が分かるように記載しましょう。
最終学歴に合わせて記載を始める位置を決める
履歴書の学歴欄は、最終学歴に合わせてどこから書き始めるかを決めます。
大学や専門学校を卒業している場合は、高校卒業から記載すると、その後の学歴の流れが分かりやすくなります。
書き始める位置を決めたら、入学・卒業の年月を順番に記載しましょう。
学校名は正式名称で書き中退も正確に記載する
学校名や学部・学科名は省略せず、履歴書には正式名称を記載します。
中退した場合は卒業とは書かず、学校名や学部・学科名に続けて「中途退学」と記載しましょう。
入学・卒業・中退の年月も事実どおりに書き、学歴を正確に伝えることが大切です。
まとめ
転職では、学歴だけで採否が決まるとは限らず、応募する仕事で生かせる職歴・実務経験・スキル・実績も重要な判断材料になります。
特に実務経験がある中途採用では、これまで担当した業務や経験年数、具体的な成果を職務経歴書や面接で伝えることが大切です。
一方、第二新卒や未経験転職、「大卒以上」が必須条件の求人では学歴が選考に影響する場合があるため、応募資格を事前に確認しましょう。
学歴条件を満たしていない場合も、必須条件と歓迎条件を分けて確認し、自分の経験やスキルを生かせる求人まで含めて応募先を判断することが大切です。