はじめに
「会社に勤めながら転職活動をするなら、内定が出てから退職を伝えても大丈夫？」
「内定後に退職を申し出て、転職先の入社日に間に合わなかったらどうしよう」と迷っていませんか。
仕事を続けながら求人へ応募し、面接が進んで内定が見えてくると、今の会社へ退職を伝えるタイミングや、引き継ぎに必要な期間が気になってきます。
この記事では、内定後に退職する場合の具体的な流れや、退職を伝える時期、入社日を決める際の注意点を整理します。
会社に勤めながら転職活動をして内定をもらってから退職しても大丈夫？
在職中に転職活動を進め、転職先から内定を得てから現在の会社を退職する流れで進めることができます。
そのうえで転職先と入社日を調整し、現在の会社へ退職の意思を伝えて、退職日や引き継ぎの日程を決めていきます。
在職中に転職活動を進める
在職中でも、仕事を続けながら求人への応募や面接を進められます。
応募書類の作成や求人探しは勤務時間外に行い、面接は有給休暇や勤務前後の時間を使って調整しましょう。
転職先が決まるまで収入を確保できるため、生活面の負担を抑えながら転職活動を進められます。
内定後は労働条件を確認してから承諾する
内定を受けたら、給与・勤務地・仕事内容・勤務時間・入社日などを確認してから承諾します。
求人票や面接時の説明だけでなく、企業から提示された労働条件通知書などの書面も確認しましょう。
希望と異なる条件がある場合は、承諾する前に転職先へ確認しておくことが大切です。
入社日を調整してから現職の退職手続きを進める
内定を承諾する際は、現職の退職に必要な期間を考えて転職先と入社日を調整します。
入社日の見通しが立ったら現職へ退職の意思を伝え、就業規則を確認しながら退職日を決めましょう。
その後は、退職日までに業務の引き継ぎや必要な手続きを進めます。
内定をもらってから退職するまでの流れ
内定をもらった後は、すぐに現在の会社へ退職を伝えるのではなく、まず内定通知書で給与・勤務地・雇用形態などの労働条件を確認します。
退職日が決まった後は、担当業務の引き継ぎや会社から指定された退職手続きを進め、退職日までに必要な対応を終わらせます。
内定通知書で給与・勤務地・雇用形態などを確認する
内定の連絡を受けたら、現在の会社へ退職を伝える前に内定通知書を確認します。
給与や勤務地、雇用形態などが、求人票や面接で説明された内容と一致しているかを確認しましょう。
内容に違いがある場合は、そのまま承諾せず転職先へ確認してから判断します。
内定を承諾して入社日を調整する
労働条件に問題がなければ、転職先へ内定を承諾する意思を伝えます。
その後、現職の退職申し出期限や引き継ぎに必要な期間を確認し、転職先と入社日を調整しましょう。
退職と入社の予定が重ならないよう、余裕を持って日程を決めることが大切です。
就業規則を確認して直属の上司に退職意思を伝える
入社日の見通しが立ったら、就業規則で退職の申し出期限を確認します。
そのうえで直属の上司に面談の時間を取ってもらい、退職する意思と希望する退職日を伝えましょう。
会社と相談して退職日が決まったら、引き継ぎなど今後の予定を整理します。
退職日までに引き継ぎと必要な手続きを済ませる
退職日が決まったら、担当業務を整理して後任者への引き継ぎを進めます。
あわせて、必要書類の提出や社員証・パソコンなどの貸与品の返却も、会社の案内に沿って済ませましょう。
最終出勤日までに必要な対応を確認し、余裕を持って退職の準備を進めます。
内定をもらったら今の会社にはいつ退職を伝える？
内定をもらった後に退職を伝える時期は、まず現在の会社の就業規則で退職の申し出期限を確認して決めます。
有給休暇を消化する場合は、最終出社日までに引き継ぎを終えられるよう、退職日から有給休暇の日数を逆算して予定を組みましょう。
退職の申し出期限は就業規則を確認する
内定をもらったら、まず現在の会社の就業規則で退職の申し出期限を確認します。
「退職希望日の1か月前まで」など会社ごとに期限が定められているため、希望する退職日から逆算して予定を立てましょう。
期限に間に合うよう、余裕を持って直属の上司へ退職の意思を伝えます。
転職先には入社日を相談して退職までの期間を確保する
転職先には、現職の退職に必要な期間を伝えたうえで入社日を相談します。
退職まで1か月必要であれば、その期間を確保できる日程で調整しましょう。
現職の退職日と重ならないよう、手続きや引き継ぎに必要な期間も考えて入社日を決めます。
有給休暇を消化する場合は引き継ぎ期間も考慮する
退職前に有給休暇を消化する場合は、最終出社日までに引き継ぎを終えられるよう予定を立てます。
残っている有給休暇の日数を確認し、退職日から逆算して最終出社日を決めましょう。
引き継ぎに必要な期間も確保しながら、無理のない退職スケジュールを組むことが大切です。
内定後に退職するときの注意点
内定後に退職を進めるときは、転職先の労働条件と入社日を確認してから現職の退職手続きに進むことが大切です。
現在の会社から引き止められた場合も、転職先と約束した入社日に間に合うよう、退職日と引き継ぎの日程を調整しましょう。
労働条件を確認する前に退職を申し出ない
内定の連絡を受けても、転職先の労働条件を確認する前に現職へ退職を申し出るのは避けましょう。
給与や勤務地、雇用形態、仕事内容などを内定通知書や労働条件通知書で確認し、提示された条件で入社できるか判断します。
条件に問題がなければ、内定を承諾してから退職手続きへ進みます。
退職日が決まる前に無理な入社日を約束しない
退職日が決まっていない段階で、余裕のない入社日を約束しないことも大切です。
就業規則の申し出期限や引き継ぎに必要な期間を確認し、現職と退職日を調整しましょう。
転職先にも必要な期間を伝え、退職後に無理なく入社できる日程を相談します。
引き止められた場合も退職日と入社日の調整を優先する
現職から引き止められた場合も、その場で退職日の延期を決めず、転職先と調整した入社日を確認します。
退職日を変更する必要がある場合は、転職先にも入社日の変更が可能か相談してから日程を決めましょう。
双方の日程が重ならないよう調整し、確定した退職日に合わせて引き継ぎを進めます。
まとめ
会社に勤めながら転職活動をする場合は、転職先から内定をもらい、給与・勤務地・雇用形態・仕事内容などの労働条件を確認してから現職の退職手続きへ進めます。
内定を承諾した後は、現職の就業規則で退職の申し出期限を確認し、引き継ぎや有給休暇に必要な期間を踏まえて転職先と入社日を調整しましょう。
退職日が決まる前に無理な入社日を約束せず、現職の退職日と転職先の入社日が重ならないように日程を組むことが大切です。
内定後は、労働条件の確認、内定承諾、入社日の調整、退職の申し出、引き継ぎの順に進めることで、在職中の仕事から転職先への入社までをつなげやすくなります。